このように思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ふるさと納税は所得税や住民税を納めている方であれば誰でも得になる可能性のある制度です。
毎年1月1日から12月31日までにふるさと納税を利用すると翌年に所得税および住民税の控除が受けられ、各自治体が用意しているお礼の品を受け取ることができる仕組みになっています。
多くの方が利用できるように制度が工夫されているので、手続きも非常に簡単です。
利用しない手はないといえるでしょう。
この記事では、初めてふるさと納税を利用しようと考えている方向けにふるさと納税の仕組みや賢く利用できる理由、やり方を詳しく解説します。
| サイト名 | 特徴 | 掲載自治体数 |
|---|---|---|
| 楽天ふるさと納税 |
楽天ポイントが貯まる・使える！楽天ユーザー＆楽天カードユーザー必見のサービス | 1,681 |
| 大規模な老舗サイト！幅広い決済方法に対応 | 1,788*1 | |
| 会員数が1,000万人を突破！*2専用アプリで控除の手続きや管理が簡単 | 1,379 | |
| 豊富なレビュー数が特長！独自の特集や検索機能で寄附先・返礼品を選びやすい | 1,315 |
１．初心者必見！ふるさと納税にメリットが多い理由
結論からお伝えするとふるさと納税は所得税や住民税を納めている方であれば誰でも得になる可能性のある制度です。
ふるさと納税は名前には「納税」と付いていますが、実は制度上は「寄附」に当たります。
もともとは地方の自治体では進学や就職に伴って地元を離れる方が多くそれによって税収が減ってしまうため、離れたところに住んでいる人でも思い入れのある土地に貢献できるように、という意図からつくられたものです。
ふるさと納税を受け入れている自治体の多くは、寄附者に対して「返礼品」と呼ばれるお礼の品を用意しています。
これがふるさと納税がメリットが多いといわれるゆえんです。
まずはふるさと納税とはどのようなものなのか、なぜメリットの多いといえるのか簡単にご説明しましょう。
理由１ 寄附額の3割程度の返礼品を受け取れる
単なる寄附制度ではなかなか利用しようという気持ちにはなれませんよね。
そこでふるさと納税を受け付けている各自治体は返礼品と呼ばれるお礼の品を用意しています。
通常自治体に寄附を行った場合には確定申告を行うことで寄附金額の一部が所得税および住民税から控除されますが、ふるさと納税で寄附した金額は自己負担の2,000円を差し引いた全額が所得税および住民税から控除されます。
つまりふるさと納税では、2,000円の自己負担で返礼品を受け取ることができるのです。
返礼品というとお取り寄せグルメのイメージがあるかもしれませんが、食べ物に限らず、その土地の伝統工芸品やその土地の工場でつくられた家電製品、その土地の宿で使える宿泊券など、その自治体にゆかりのあるさまざまなものが用意されています。
自己負担額の2,000円よりも価値のある返礼品を受け取れば、享受できるメリットがより大きいといえます。
このように気になっている方もいるのではないでしょうか。
ふるさと納税の返礼品の価値には寄附額の3割程度という目安があります。
例えば10,000円寄附すると最大3,000円相当の返礼品を受け取れると思えば、2,000円の自己負担額を差し引いてもメリットは大きいといえますね。
なお複数回寄附を行って複数の返礼品を受け取った場合にも自己負担額は2,000円のままです。
所得税・住民税を納めている方であれば、誰でもメリットを享受できる制度です。
理由２ ポイントが貯まる・使える
ふるさと納税の申し込みはふるさと納税サイトと呼ばれるサイトを通じて行うことが一般的です。
ふるさと納税サイトではECサイト（ネット通販サイト）で買い物をする際のように応援する自治体を選び、クレジットカードなどで決済を行います。
このとき、決済に使用したクレジットカードなどのポイントが貯まります。
またサイトによっては普段貯めているポイントが貯まったり利用できたりするケースもあるので要チェックです。
ふるさと納税では、本来居住自治体や国に納めるべき税金の一部を他の自治体に寄附という形で支払うことになります。
普段から貯めていたポイントを決済に利用すれば実質税金の一部をポイントで支払っていることになりますよね。
他の場面でも利用できるポイントプログラムに対応している代表的なふるさと納税サイトには以下のようなものがあります。
| サイト名 | 貯まるポイント |
|---|---|
| 楽天ふるさと納税 |
楽天ポイント |
| ふるなびコイン（AmazonギフトカードやPayPay残高、dポイント、楽天ポイントに交換可能） | |
| ANAのふるさと納税 | ANAマイル |
楽天ふるさと納税は楽天市場と同様のプラットフォームでふるさと納税を行えるサイトです。
ふるさと納税を行わず所得税と住民税を所定の方法で納めた場合には当然のことながらポイントは貯まりません。
納税しながら返礼品をもらってポイントも貯められるなんて、自己負担額の2,000円を考慮してもメリットの大きい制度だといえますよね。
２．ふるさと納税のやり方
このように尻込みしてしまっている方もいらっしゃるかもしれませんね。
しかしふるさと納税は多くの方が利用できるよう手続きも非常に簡易に済ませられる制度が用意されています。
ここでは、初めてふるさと納税を行うという方でも分かりやすくふるさと納税のやり方をご説明しましょう。
STEP１ 控除の上限額を調べる
ふるさと納税で税金から控除される金額には収入や家族構成などによって異なる上限額が設けられています。
控除上限額を超えて寄附した分は自己負担になります。
上限額を超えて寄附を行うと自己負担額が増えるという結果になってしまうので、事前にご自身の控除の上限額を把握しておくことが非常に重要です。
このように思った方もいらっしゃるかもしれませんが心配はご無用です。
各種ふるさと納税サイトが控除の上限額を簡単に計算できるシミュレーターを用意しています。
所得や家族構成、他に利用する控除などを入力するとすぐにあなたの上限額の目安が表示されます。
代表的なふるさと納税サイトのシミュレーターを以下にまとめているのでぜひご利用くださいね。
STEP２ 利用するふるさと納税サイトを決める
控除の上限額が把握できたら、利用するふるさと納税サイトを決めましょう。
ふるさと納税サイトを選ぶ際には以下のような点を参考にすると良いでしょう。
- ・ポイント１ 掲載自治体の数
- ・ポイント２ サイトデザイン
- ・ポイント３ 決済方法
ふるさと納税サイトによって参加している自治体の数は異なります。
そのふるさと納税サイトに参加していない自治体には寄附ができないので、ある程度自治体の数が多いサイトを選んでおくのがおすすめです。
またサイトデザインや普段利用している決済方法が利用できるかといった点も確認しておくと良いでしょう。
クレジットカードであれば基本的にどのふるさと納税サイトでも利用が可能ですが、Amazonペイやメルペイ、キャリア決済などを利用したいという方は要チェックです。
STEP３ 寄附先の自治体・返礼品を選ぶ
利用するふるさと納税サイトが決まったら、そのサイトで寄附したい自治体を選びます。
ネット通販感覚で応援先の自治体や返礼品を選び決済に進むことができますよ。
このような方は各ふるさと納税サイトの特集ページも見てみましょう。
実際に寄附した方のレビューを確認することもできます。
きっと希望の寄附先が見つかりますよ。
またサイトによっては寄附金の用途から寄附先の自治体を探せるので、地方自治体の税収に貢献するという制度本来の目的を果たすこともできます。
ワンストップ特例制度とはふるさと納税による控除を受けるための申請方法の一つです。
ふるさと納税による控除を受けるためには、ワンストップ特例制度か確定申告いずれかの方法で手続きを行う必要があります。
ワンストップ特例制度の対象はふるさと納税以外に確定申告を行う必要がない給与所得者で、1月1日から12月31日までに寄附を行った自治体が五つ以内の方です。
確定申告よりも手続きが簡易なので他の控除制度を利用したいなど確定申告を行う理由がないのであればワンストップ特例制度の利用がおすすめです。
ワンストップ特例制度を利用したい場合はふるさと納税サイトで忘れずにワンストップ特例制度を利用する旨を申告しておきましょう。
STEP４ 返礼品と必要書類を受け取る
支払い後、所定の期間で返礼品と必要書類が送られてきます。
返礼品はふるさと納税の醍醐味ともいえるものですよね。
ぜひ満喫してください。
また控除の手続きに必要な書類は別途封書で届けられることが一般的です。
ワンストップ特例制度を利用する場合には「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」、確定申告を利用する場合には「寄附金受領証明書」が必要です。
失くしてしまわないよう大切に保管しておきましょう。
STEP５ 控除の手続きを行う
ふるさと納税のメリットを享受するためには控除の手続きを忘れず行う必要があります。
ふるさと納税の控除手続きにはワンストップ特例制度と確定申告の二つがあり、いずれかを選択します。
ふるさと納税以外に確定申告を行う理由がなく、1月1日から12月31日までに寄附を行った自治体が五つ以内の給与所得者であれば、手続きの簡易なワンストップ特例制度が利用可能です。
医療費控除など他の控除制度を利用する、個人事業主をしているといった理由から確定申告を行わなければならない場合は確定申告で控除の手続きを行います。
CASE１ ワンストップ特例制度を利用する場合
ワンストップ特例制度では、「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」を利用します。
「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」はふるさと納税サイトで返礼品を選ぶ際、自治体からの送付を希望することで入手できます。
「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」に必要事項を記入し、個人番号（マイナンバー）の確認と本人確認が行える書類のコピーを用意します。
「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」の記入は以下を参考にしてくださいね。
| 個人番号確認 | 本人確認 | |
|---|---|---|
| マイナンバーカードがある場合 | マイナンバーカードの裏面のコピー | マイナンバーカードの表面のコピー |
| マイナンバー通知カードがある場合 | 通知カードのコピー | 以下のいずれかのコピー ・運転免許証 ・運転経歴証明書 ・パスポート ・身体障害者手帳 ・精神障害者保健福祉手帳 ・療育手帳 ・在留カード ・特別永住者証明書 ※顔写真、氏名、生年月日、また住所が確認できるようにコピーする |
| どちらもない場合 | 個人番号が記載された住民票の写し |
「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」とこれらの書類のコピーを、寄附先の自治体に寄附を行った翌年の1月10日までに郵送します。
ワンストップ特例制度の控除手続きは以上で終了です。
寄附先の自治体が居住自治体に控除情報を通知してくれるので、寄附を行った翌年の6月から翌々年の5月にかけて納める住民税が控除されます。
なお、ワンストップ特例制度を利用する場合、寄附のたびに当該の自治体に「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」と必要書類を送付する必要があります。
複数回同じ自治体に寄附を行った場合もその都度書類の送付が必要になるので注意してください。
CASE２ 確定申告を行う場合
確定申告による控除の手続きは、寄附の翌年2月から3月にかけての確定申告期間に行います。
確定申告でふるさと納税の控除を申請する際には寄附先の自治体から送付される「寄附金受領証明書」が必要です。
そのほかに必要な書類は以下のとおりです。
| 個人番号確認 | 本人確認 | |
|---|---|---|
| マイナンバーカードがある場合 | マイナンバーカードの裏面のコピー | マイナンバーカードの表面のコピー |
| マイナンバーカードがない場合 | ・通知カードのコピー ・個人番号記載のある住民票の写しまたは、住民票記載事項証明書 |
以下のいずれかのコピー ・運転免許証 ・公的医療保険の被保険者証（健康保険証） ・パスポート ・身体障害者手帳 ・在留カード |
ふるさと納税は自治体への寄附に該当するため、所得控除の「寄附金控除」の欄に記入します。
下は国税庁の確定申告書等作成コーナーの入力画面です。
指示に従って寄附金額を入力すると自動的に控除額が算出されます。
寄附金額10,000円と入力すると、自己負担額2,000円を差し引いた8,000円が控除されます。
簡単な手続きなので、個人事業主で確定申告を普段から行っているという方は迷うこともないでしょう。
確定申告から1〜2カ月後に所得税からの還付金が指定の口座に振り込まれ、寄附の翌年6月から翌々年5月にかけて納める住民税の控除が行われます。
３．ふるさと納税を利用する際の注意点
このように不安に思っている方もいらっしゃるかもしれませんね。
ふるさと納税はメリットの多い制度である上、手続きも簡単です。
しかし制度の性質をよく理解しておかなければ、かえって損をしてしまう可能性もあります。
ここではふるさと納税を行う際に注意しておきたい点をお伝えします。
注意点１ 控除の上限額を超えて利用すると損になる
ふるさと納税で控除される額には上限があります。
上限を超えて寄附してしまうと、その分は税金から控除されず損になってしまいます。
そのため事前に控除の上限額を把握しておくことが必要です。
また医療費控除や住宅ローン控除など他の控除と併用することで控除上限額が変動する場合があります。
ふるさと納税サイトのシミュレーターでしっかり確認しておきましょう。
注意点２ 節税になるわけではない
ふるさと納税で寄附した金額は、自己負担額の2,000円を差し引いた全額が所得税および住民税から控除されます。（ワンストップ特例制度を利用した場合は住民税からの控除のみが行われます）。
すでに納めた所得税が還付されたり、翌年以降に納める住民税が控除されるのは確かですが、節税になるというわけではない点には注意が必要です。
ふるさと納税を利用すると実質的な出費は本来納めるべき税金の額より、自己負担の2,000円分増加します。
その分返礼品を受け取れますが、金銭的な負担が軽くなるというわけではないのですね。
注意点３ 一時的には出費が増える
ふるさと納税を行うと、その分一時的に出費が増えるということも把握しておきましょう。
ふるさと納税で寄附したことによる税金の還付や控除が受けられるのは寄附の翌年以降になります。
ワンストップ特例制度を利用した場合翌年の6月から翌々年5月にかけて毎月納める住民税が少しずつ控除されます。
確定申告を行った場合は控除額の一部が所得税からの還付として確定申告の1〜2カ月後に所定の口座に振り込まれますが、残りはワンストップ特例制度を利用した場合と同様に住民税から控除されます。
寄附してからそのメリットを享受できるまでに時間が空いてしまうので、ふるさと納税は金銭的に余裕があるタイミングで行うのが良いでしょう。
４．おすすめふるさと納税サイト
ふるさと納税サイトによって異なる特色があるので、ご自分に合ったサイトを選ぶことでより賢く便利にふるさと納税を行えます。
ここではおすすめのふるさと納税サイトを五つご紹介しましょう。
| サイト名 | 参加自治体数 | 貯まるポイント | 決済方法 |
|---|---|---|---|
| 楽天ふるさと納税 |
1,681 | 楽天ポイント | ・クレジットカード決済（楽天ポイントが利用可能、自治体によって利用可能なブランドが限られている場合がある） ・銀行振込（各自治体のページで振込先の確認が必要） |
| 1,788*3 | チョイスマイル | ・クレジットカード決済 ・Amazon Pay ・PayPay ・d払い ・au PAY ・楽天ペイ ・メルペイ ・あと払い（ペイディ） ・PayPal ・auかんたん決済 ・ソフトバンクまとめて支払い ・Pay-easy ・ネットバンク支払い ・コンビニ支払い ・チョイスマイル（オンライン決済で利用可能） ※自治体によっては下記の決済方法にも対応 |
|
| 1,379 | さとふるマイポイント | ・クレジットカード決済 ・コンビニ決済 ・PayPayオンライン決済 ・ソフトバンクまとめて支払い ・auかんたん決済 ・d払い ・ペイジー(それぞれ利用可能額が異なる) |
|
| 1,315 | ふるなびコイン | ・クレジットカード決済 ・Amazon pay ・PayPay ・楽天ペイ ・d払い |
|
| ANAのふるさと納税 | 954 | ANAマイル | ・クレジットカード決済 |
おすすめ１ 楽天ふるさと納税
| 参加自治体数 | 1,681 |
|---|---|
| 貯まるポイント | 楽天ポイント（楽天会員に限る） ・100円につき1ポイントが付与される |
| 決済方法 | ・クレジットカード決済（楽天ポイントが利用可能、自治体によって利用可能なブランドが限られている場合がある） ・銀行振り込み（各自治体のページで振込先の確認が必要） |
楽天ふるさと納税は楽天の運営するふるさと納税サイトです。
2024年に実施されたオリコン顧客満足度の調査では、初めてふるさと納税サイトを使った2,448人が1位に選んだ*4サイトとして非常に人気が高く利用しやすいサイトであるといえます。
楽天ふるさと納税の大きなメリットは楽天ポイントが貯まる・使えるという点です。
また楽天ふるさと納税は楽天市場のプラットフォーム上でふるさと納税が行えるシステムになっています。
楽天会員の方であれば、新たに会員登録する必要がないので気軽にふるさと納税が行えます。
おすすめ２ ふるさとチョイス
| 参加自治体数 | 1,788*3 |
|---|---|
| 貯まるポイント | 「チョイスマイル」 ・ふるさとチョイスのキャンペーンに参加し、指定のアクションを行うことでもらえる ・有効期限は、通常、獲得日から1年間 |
| 決済方法 | ・クレジットカード決済 ・Amazon Pay ・PayPay ・d払い ・au PAY ・楽天ペイ ・メルペイ ・あと払い（ペイディ） ・PayPal ・auかんたん決済 ・ソフトバンクまとめて支払い ・Pay-easy ・ネットバンク支払い ・コンビニ支払い ・チョイスマイル（※オンライン決済のときに利用可能） ※自治体によっては下記の決済方法にも対応 |
ふるさとチョイスは参加自治体が1,700超*3と多くの自治体に寄附が可能なふるさと納税サイトです。
このようにお思いの方もいらっしゃるかもしれませんが、ふるさとチョイスにはさまざまな角度からおすすめを取り上げた特集ページが充実しています。
たくさんの選択肢のなかからきっと希望の寄附先を見つけることができますよ。
非常に多くの決済方法に対応しているため、普段からよく利用している決済方法で支払いできるのもうれしいポイントです。
おすすめ３ さとふる
| 参加自治体数 | 1,379 |
|---|---|
| 貯まるポイント | 「さとふるマイポイント」 ・キャンペーンへのエントリーおよび指定のアクションが必要 ・ポイントの有効期限はポイントの種類によって異なる（通常ポイントの有効期限は1年間） |
| 決済方法 | ・クレジットカード決済 ・コンビニ決済 ・PayPayオンライン決済 ・ソフトバンクまとめて支払い ・auかんたん決済 ・d払い ・ペイジー（それぞれ利用可能額が異なる） |
さとふるの参加自治体の数はふるさとチョイスや楽天ふるさと納税に及びませんが、サイト・アプリの使いやすさが抜群のふるさと納税サイトです。
検索機能や特集が充実しているのでどこに寄附すべきか漠然としていてもきっと希望の寄附先に出会えるでしょう。
検索タブに何か打ち込むと関連する品物の名前がサジェストされ、マウスオンするとそのなかでも人気の返礼品が画像付きで表示されるのもうれしいポイントです。
また独自の特集も多数組まれているので興味のある特集のなかから欲しいものを選ぶのも良いでしょう。
テレビCMやYouTube広告も放映されており、安定の人気を誇るサイトですよ。
おすすめ４ ふるなび
| 参加自治体数 | 1,315 |
|---|---|
| 貯まるポイント | 「ふるなびコイン」 ・ふるなびやふるなび関連サービスの条件に応じてもらえる |
| 決済方法 | ・クレジットカード決済 ・Amazon pay ・PayPay ・楽天ペイ ・d払い |
ふるなびを東証プライム上場企業であるアイモバイルが提供しているふるさと納税サイトです。
ふるなびではAmazonギフトカードやPayPay残高、dポイント、楽天ポイントに交換可能な「ふるなびコイン」が貯まります。
通常のふるさと納税で寄附額の1％のふるなびコインが貯まり、返礼品のレビューでも別途ふるなびコインが付与されます。
普段からAmazonやPayPayを利用する方は見逃せませんよね。
おすすめ５ ANAのふるさと納税
| 参加自治体数 | 954 |
|---|---|
| 貯まるポイント | ANAマイル ・寄付金額100円につき1マイルが貯まる |
| 決済方法 | ・クレジットカード決済 |
ANAのふるさと納税はANAホールディングス株式会社の子会社であるANAあきんど株式会社が運営するふるさと納税サイトです。
他のふるさと納税サイトに比べ自治体数は少なめですが、独自の特集が多数組まれています。
そのため初めてふるさと納税を行う方でも希望に合った寄附先に巡り合えるでしょう。
また大きな特徴は寄附額100円につきANAマイルが1マイル貯まるという点です。
一般的にANAマイルの価値は1マイル3〜5円だといわれています。
文ANAマイルを貯めているという方は見逃せませんよね。
５．まとめ
ふるさと納税は本来居住する自治体や国に納めるべき税金の一部を地方自治体に寄附することのできる制度です。
寄附した金額の3割程度の価値のある返礼品を受け取ることができ、寄附額から2,000円を差し引いた全額が所得税および住民税から控除されます。
つまり2,000円の自己負担で返礼品を受け取れる制度だといえるでしょう。
控除には上限額がありますが、その範囲内であればいくら寄附しても自己負担額は2,000円のままです。
手続きが面倒なのではないかと尻込みしている方もいらっしゃるかもしれませんが、控除に必要な手続きも簡単です。
ふるさと納税以外に確定申告を行う必要のない給与所得者で、1年間の寄附先の自治体が五つ以内の方であれば、所定の書類を寄附先の自治体に郵送するだけで控除の手続きが完了する「ワンストップ特例制度」が利用可能です。
また他の理由から確定申告を行う方も寄附金控除を申告するだけで、大きな手間がかかるわけではありません。
所得税や住民税を納めている方であれば誰でも得になり、手軽に利用できる制度なので利用しない手はないといえるでしょう。
ふるさと納税の申し込みはふるさと納税サイトから行うことが一般的です。
通販感覚で欲しい返礼品を選ぶことができ、普段から利用しているポイントを貯めたり使ったりすることもできますよ。
| サイト名 | 特徴 | 掲載自治体数 |
|---|---|---|
| 楽天ふるさと納税 |
楽天ポイントが貯まる・使える！楽天ユーザー＆楽天カードユーザー必見のサービス | 1,681 |
| 大規模な老舗サイト！幅広い決済方法に対応 | 1,788*1 | |
| 会員数が1,000万人を突破！*2専用アプリで控除の手続きや管理が簡単 | 1,379 | |
| 豊富なレビュー数が特長！独自の特集や検索機能で寄附先・返礼品を選びやすい | 1,315 |